動画制作の見積もり完全ガイド｜費用相場・内訳・依頼フローをプロが解説

動画制作の見積もり完全ガイド｜費用相場・内訳・依頼フローをプロが解説動画制作を外部の専門会社に依頼するのは、初めてだと不安が多いものです。

「一体どれくらい費用がかかるのだろう」
「見積もりの項目や金額の妥当性が判断できない」
など、戸惑うことも多いでしょう。
動画制作は高額なイメージがあるかもしれませんが、ポイントを押さえれば適正な価格で高品質な動画を制作することも可能です。本記事では、そのような企業の広報・マーケティングご担当者様に向けて、動画制作の見積もりに関する疑問を解消します。費用の相場から見積もりの内訳、依頼の具体的な流れまでプロの視点で解説します。
最後までお読みいただければ、動画制作の見積もりについての理解が深まり、安心して外注を検討できるようになると思います！

1. 動画制作の費用相場｜まずは予算の目安を知ろう

動画制作の見積もりとは、依頼する制作内容に必要な工程ごとの費用を積算した明細書です。では、実際にどの程度の予算を見込めばよいのでしょうか。ここでは一般的な費用相場を説明します。

1-1. 動画編集のみを依頼する場合

動画制作にかかる費用は、制作する動画の内容や規模によって大きく異なります。まずは一般的な相場感を把握しておきましょう。シンプルな動画の編集作業だけを外部に依頼する場合、費用は1本あたり数万円程度（たとえば5〜10万円程度）から可能です。

1-2. 企画・撮影・編集を依頼する場合

一方、企画から撮影・編集まですべて含めて制作会社に依頼する場合は、一般的には30万円〜80万円程度かかります。たとえば、3分程度の企業紹介動画を新規で1本制作するケースでは、規模にもよりますが50万円前後の予算を見込んでおく必要があります。

実際の現場では
「せっかく作るなら3分バージョンと1分バージョンの両方あった方が良いな」
「今はSNSの時代だから横型（16:9）だけじゃなくて、ついでに縦型（9:16）も作った方が良いな」
「うちのお客さんは海外の方も多いから、日本語だけじゃなくて英語字幕版も作っておこう」
といった具合で、制作本数が増えるケースが多いです。

ただ、その場合には単純に制作単価（上記の例でいうと50万円前後）に制作本数を掛け算していくわけではなく、グロス（全体・総量）での見積もりとなります。企画費が高くなりがちなので、せっかくなので、様々なパターンを作っておいた方が良いですよね。

1-3. TVCMのような映像を依頼する場合

また、テレビCMのように大掛かりで高品質な映像や、凝ったアニメーション制作を求める場合は、制作費が100万円〜500万円規模になることも珍しくありません。主な動画の種類ごとの費用目安は、たとえば次の通りです。

動画タイプ	費用目安
企業・事業PR動画	30万〜80万円程度
商品・サービス紹介動画	20万〜100万円程度
社員研修・マニュアル動画	20万〜60万円程度
イベント記録動画	20万〜60万円程度
テレビCM	100万円〜500万円程度

このように、動画制作の費用はピンからキリまで幅がありますが、企業向けの一般的なプロモーション動画であれば、多くは数十万円台〜100数十万円程度に収まるケースが多いと言えます。

ただし、これはあくまで目安であり、具体的な金額は動画の内容や長さ、求めるクオリティによって変動します。そこで次に、見積もりの内訳や費用に影響する要素について詳しく見ていきましょう。

2. 動画制作の見積もり内訳 | 項目ごとの意味を理解しよう

動画制作の見積もり書には、様々な費用項目が列挙されます。それぞれ何の費用なのかを理解しておくことで、見積金額の妥当性を判断しやすくなります。

ここでは主な項目とその内容について解説します。
※実際の見積もり項目名や分類は制作会社によって異なりますので、予めご了承くださいませ。

2-1. 企画費・プロデュース費

動画の企画・構成を行うための費用です。クライアント（発注側）の要望をヒアリングし、コンセプトや構成、演出、制作方針を立てる「企画・構成費」、動画の台本や絵コンテ（ストーリーボード）を作成する「台本作成費」などが含まれます。

また、制作全体のスケジュール管理や進行を行うディレクター・プロデューサーの人件費として「進行管理費」や「ディレクション費」といった項目もこちらの企画関連費に計上されることもあります。これら企画段階の費用は、良い動画を作る土台となる重要な工程に対する投資と言えます。

2-2. 人件費（撮影・編集・出演者など）

実際の動画制作作業に携わる人々の人件費です。撮影を行う場合は、カメラマンや照明スタッフ、音声スタッフ、アシスタントなどの人件費が含まれます。
 
撮影日数が増えたりスタッフ人数が多くなるほど、この部分の費用は大きくなります（屋外ロケでは天候予備日を確保する場合があり、その分費用が追加発生するケースもあります）。
 
また、動画に出演する役者やモデル、ナレーターを起用する場合は、その出演料やナレーション収録にかかる費用も人件費に含まれます。
 
さらに、撮影後の編集作業を行う映像編集技術者やCGデザイナー、アニメーターなどの人件費もここに該当します。要するに、動画の制作工程で実働するスタッフや専門家に支払われる費用が「人件費」として見積もられるわけです。制作する映像・動画にどの程度のクオリティを求めるのか？によって大きく変わります。

2-3. 撮影関連経費（機材費・交通費・その他）

制作に伴って発生する各種の経費です。たとえば、撮影に使用するカメラや照明機材のレンタル費用や、スタジオを借りる場合のスタジオ使用料が「機材費」として計上されます。

撮影場所へのスタッフ移動にかかる交通費や宿泊費、ロケ地の使用料（ロケーション費）も撮影関連経費に含まれます。その他、映像制作に必要な小道具や衣装の購入費、撮影で消耗するメディア代（SDカードやテープなど）、さらにはBGMや効果音など音源素材の購入費用が発生する場合もあります。

また、完成した動画を納品するための媒体制作費（DVDやUSBメモリへの書き出し費用など）が計上されることもあります。諸経費は細かな費用の積み重ねですが、制作には欠かせない要素であり、見積もりではこれらを合算して提示されることが一般的です。

2-4. 見積もり例

では、5分程度の企業紹介動画（合計：約55万円）の制作を依頼する場合の見積り例を見ていきましょう。

費用項目	金額	主な内容
企画費	10万円	企画構成、打ち合わせ など
撮影費	20万円	撮影1日、カメラマン1名＋アシスタント1名、機材含む
編集費	15万円	映像編集、テロップ挿入、BGM・効果音処理 など
ナレーション費	5万円	プロのナレーターによる原稿読み上げ
諸経費	5万円	機材レンタル、交通費 など

上記の例はあくまで一例ですが、このように見積もりでは様々な項目ごとの費用が積み上がって総額が決まります。それでは、見積もり金額が制作内容や制作会社によって変わるのはなぜか、主な要因を次に見ていきましょう。

3. 見積もり金額に差が出る理由 | 費用を左右する主な要因

動画制作の見積もり金額は、制作内容次第で大きく変動します。では具体的にどのような要素が費用を左右するのでしょうか。ここでは見積もり額に差が出る主なポイントを紹介します。

3-1. 動画の長さ（尺）

動画の尺（長さ）が長くなるほど、撮影や編集に必要な作業量が増えるため、費用も高くなります。5分の動画よりも15分の動画のほうが、単純に素材も編集工数も増えるため、その分コストがかかるイメージです。

ただ、一概に「尺が長い=費用が高い」わけではありません。後述しますが、60分セミナーの記録動画は30秒CMと比べて、尺だけで見れば20倍ですが、一般的には30秒CM制作の方がコストがかかります。これは、動画に求められるクオリティの違いが要因です。
ここでは、尺の長さは費用を左右するための1つの要素ではあるが、一概に「尺が長い=費用が高い」わけではないことを覚えておいてください。

3-2. 撮影日数・工程数

撮影にかける日数や制作工程が増えるほど、人件費や機材費も上乗せされます。たとえば、1日で完結する撮影と、3日間かけてロケを行う撮影では、後者のほうがカメラマンやスタッフの拘束日数が増える分費用が高くなります。これはイメージしやすいですよね。

3-3. 制作スタッフの規模

関わるスタッフの人数や専門性によっても費用は変わります。少人数で対応できる簡易なインタビュー動画と、監督・カメラマン・照明・音声・ヘアメイクなど大人数のチームで制作する本格的な映像では、人件費に大きな差が出ます。

ドラマやCMの撮影となると、照明だけでも「照明チーム」での対応となるため、数名のスタッフがいて、人件費もその分UPします。さらには大道具や小道具、AD、記録など、大規模な撮影ほど、役割も細分化していくため、人件費が天井知らずで上がっていきます。

3-4. 動画の内容・表現方法

動画の種類や表現手法によって必要な工程が異なります。実写映像かアニメーションか、シンプルなスライド動画か、CGや特殊効果を駆使した映像か、といった違いで必要な技術や工数が変わり、費用にも反映されます。 一般的に、凝った演出や高度なCGを用いるほどコストは高くなります。また、4Kなど高解像度での撮影やドローン空撮など特殊な撮影手法を用いる場合も、その分コストが増加します。

3-5. 動画に求めるクオリティ・機材

上記の「動画の内容・表現方法」と少し内容が重複するのですが、特に実写撮影においては、実は動画に求められるクオリティによって、選ぶ機材が変わります。プロデューサーはクライアントから提示された映像イメージ（参考動画）を見た瞬間、「ほほう、これは相当いいカメラを使っているな。」と瞬時に判断しています。そこらへんの一眼レフで撮れるものなのか、シネマカメラでないと撮れないものなのか、など選ぶ機材が変わってくることで、機材費に影響してくるため、結果的に見積もりに影響してきます。そのためにも最初に提示する映像イメージ（参考動画）は非常に重要だと言えます。

3-5. 出演者・キャストの有無

動画内にプロの俳優やモデルを起用する場合、その出演料が発生します。また、有名タレントを起用すれば費用は高額になりますし、プロのナレーターに依頼する場合も相応の報酬が必要です。出演者を使わず自社スタッフのみで制作すれば、この部分のコストは抑えられます。ただし、退職のリスクなども考えて、昨今ではキャストを使うケースが増加傾向にあります。

3-6. 納期（スケジュール）

仕上がりまでのスケジュールも費用に影響します。納期が短く「1週間でよろしく！」の場合には、超速対応となるため、通常より多くのスタッフや編集リソースを投入したり、残業対応が発生することもあり、割増料金となります。内容にもよりますが、スムーズにいけば、動画制作の初回打ち合わせから3ヶ月程度で納品するケースが一般的です。何事も余裕をもってスケジューリングすることで、無駄なお金も払わなくて済みますよね。

3-7. 依頼先（制作会社）の違い

どの制作会社に依頼するかによっても見積もり額に差が出ることがあります。各社で得意とする分野や制作体制、社内コスト構造が異なるためです。

たとえば、自社ですべての工程をまかなう制作会社は、中間マージン（仲介手数料）が発生しない分、同じ内容でも比較的低価格にできる場合があります。一方、大規模で実績豊富な制作会社はクオリティが高い反面、費用もやや高めになる傾向があります。

なお、限られた予算で動画制作を行いたい場合は、上記の要素のうち調整可能な部分（たとえば動画の尺を短くする、撮影日数を減らす、プロの出演者の代わりに自社スタッフで対応するなど）で工夫することにより、ある程度コストを抑えられる場合があります。

以上のような要因によって、同じ「動画制作の見積もり」でも会社や案件ごとに金額が異なってくるのです。自社のニーズに照らし合わせて、どのポイントが費用に影響しそうかを把握しておくと、見積もり比較や依頼先の検討に役立ちます。

4. 動画制作依頼の流れ | 見積もりから納品までのステップ

動画制作を依頼する際、具体的にどのように進行するのか流れを把握しておくと安心です。ここでは、見積もりの依頼から動画が完成し納品されるまでの一般的なステップを説明します。

4-1. 問い合わせ・ヒアリング

まずは制作会社にお問い合わせをします。電話やメール、問い合わせフォームなどで連絡し、制作したい動画の概要を伝えましょう。
制作会社の担当者は、動画の用途やターゲット視聴者、実現したいイメージ、希望納期や予算感などについてヒアリングを行います。ここでしっかり要望を伝えることで、以降の工程がスムーズになります。

4-2. 企画提案・見積もり

ヒアリング内容をもとに、制作会社が動画の企画案や構成プランを提案します。同時に、必要な工程と費用を盛り込んだ見積書が提示されます。
提案内容や見積もり金額について疑問点があれば、この段階で相談し、修正や調整を依頼します。納得できるプランと金額が固まれば、正式に発注へと進みます。

4-3. 契約・発注

提案内容と見積もり金額に合意したら、制作会社との間で契約を結びます。発注書や契約書を取り交わし、制作スケジュールや納品物、支払い条件などを確認します。契約成立後、制作プロジェクトが本格的にスタートします。

4-4. 制作準備（詳細打ち合わせ・脚本作成など）

契約後は、具体的な制作準備に入ります。制作会社は企画をもとに動画の詳細構成やシナリオ（脚本）を作成します。
必要に応じてクライアントと制作会社の間で追加打ち合わせを行い、構成や脚本など具体的な内容を詰めていきます（多くの場合、脚本はドラフトを叩き台に数回修正を重ねて確定します）。
また、実写動画の場合はロケ地の選定・下見（ロケハン）や出演者のキャスティング、撮影日程の調整、社内で撮影する際の社内調整などもこの段階で進めます。

4-5. 撮影・制作

準備が整ったら、いよいよ動画の撮影・制作に入ります。撮影当日は、ディレクターやカメラマンをはじめ必要なスタッフが集結し、計画した内容に沿って映像素材を撮影します。撮影当日は関係者全員が「ようやくこの日を迎えられました」感があるため、とにかく楽しいです！

撮影にはクライアント担当者が立ち会うことが一般的です。
また、アニメーション動画など、実写撮影がないケースでは、この段階でデザイナーがグラフィックやキャラクターを制作したり、絵コンテを作成したり、ラフを作ったりしながら、アニメーション制作作業を進めます。

4-6. 編集・仕上げ（中間確認）

撮影で得た素材や制作したアニメーションをもとに、編集作業を行います。映像をつなぎ合わせ、テロップ（文字情報）やグラフィック、必要に応じて仮のナレーションやBGMを入れて、まずは暫定版の動画を制作します。

クライアントに一度中間チェック用の映像を確認してもらい、内容や方向性に問題がないかフィードバックを受けます。その後、修正点を反映させて本編集・仕上げを行います。ナレーションが必要な場合には、この時点ではAI音声などで仮のナレーションを入れておき、イメージの共有を優先します。
後日、専用スタジオなどでプロのナレーターによる収録を実施し、BGMや効果音と合わせて音声を調整します（この音声仕上げ工程をMAと呼びます）。
最終的に画質調整（カラーグレーディング）や細かな最終修正を経て、完成版の映像が仕上がります。

4-7. 納品・成果物確認

完成した動画の納品です。通常はデータ形式でオンライン納品されたり、必要に応じてDVDやUSBメモリなどの媒体で提供されます。
クライアント側で最終成果物を確認し、問題がなければ全工程完了となります。納品後に追加の修正が発生した場合は、契約範囲に応じて対応が行われます。

なお、制作全体にかかる期間は、プロジェクトの規模によって様々です。短いPR動画であれば企画開始から納品まで数週間程度で完了することも可能ですが、内容が複雑で撮影やアニメーション工程が多い場合は1〜3ヶ月程度を要することもあります。スケジュールにはできるだけ余裕を持って依頼することをおすすめします。

以上が動画制作を外部に依頼した場合の一般的な流れです。初めての依頼でも、制作会社が各ステップで丁寧にサポートしてくれるため、安心してプロジェクトを進められます。

5. 見積もり依頼時のポイント | 失敗しないための注意点

最後に、実際に動画制作の見積もりを依頼する際に押さえておきたいポイントをまとめます。スムーズに進め、納得のいく見積もりを得るために以下の点に注意しましょう。

5-1. 動画の目的やターゲット、イメージを具体的に伝える

どのような目的で、誰に向けた動画を作りたいのか、そしてどんな内容や雰囲気の映像をイメージしているかを明確に伝えましょう。依頼側の目的が明確だと、制作会社もそれに沿った提案と見積もりを出しやすくなります。

5-2. 予算や希望納期があれば事前に伝える

もし社内で決まっているおおよその予算枠や締め切り（納期）がある場合は、最初の段階で制作会社に共有しましょう。無理のない範囲で、予算内で最適なプランを検討してもらえる可能性が高まります。

5-3. 複数社から見積もりを取り比較する

初めてで相場感が掴みにくい場合は、複数の制作会社に相談して見積もりをもらうのも一つの方法です。その際、金額だけでなく見積もり内訳や提案内容も比較し、自社のニーズに合った提案かを見極めましょう。（見積もりの相談は基本的に無料で対応してもらえます）

5-4. 見積もり範囲・条件を確認する

提示された見積書の内容をよく確認しましょう。たとえば「撮影〇日分」と記載されているか、「〇回まで修正対応含む」など条件が明記されている場合は見落とさないようにします。また、交通費や宿泊費の扱いなども後から揉めることがないように、意識を共有しておくことが重要です。

5-5. 不明な点は遠慮なく質問する

見積もり項目の意味や、なぜその費用が必要なのかピンと来ない部分があれば、遠慮せず制作会社に質問しましょう。誠実な制作会社であれば、素人にもわかるよう丁寧に説明してくれるはずです。疑問を解消した上で依頼することが、お互いのミスマッチを防ぐことにつながります。

5-6. 見積もりが予算を超える場合は調整を相談する

提示された見積額が当初想定よりも高い場合は、その旨を制作会社に伝え、費用を抑えるために何か調整できないか相談してみましょう。
撮影日数を削減する、動画の長さを短縮する、表現方法をシンプルにするなど、要望と予算のバランスを取りながら代替案を提案してもらえることもあります。

5-7. 極端に安い見積もりには注意する

他社と比べて異常に安い見積額を提示された場合は注意が必要です。
必要な工程が省かれていたり、品質面で妥協がある可能性もあります。相場とかけ離れた安価な提案には、かなり慎重になることをオススメします。なぜ安いのか理由を確認して、納得できる回答であればGOで良いと思います。

5-8. 信頼できる制作パートナーを選ぶ

最終的には、見積もり金額だけでなく制作会社の信頼性や担当者の人柄、相性、過去の制作物の実績を重視しましょう。思った以上に制作会社とは長い付き合いになるケースが多いです。
・コミュニケーションが円滑か？レスは早いか？
・こちらの意図を正しく汲んで提案してくれているか？
・納期や予算の制約に対してシビアな感覚を持っているか？
・ビジネスパーソンとしてのマナーを持っているか？

といった点も重要です。 動画制作は共同作業ですので、安心して任せられるパートナーを選ぶことが成功への近道です。

以上のポイントを踏まえて見積もり依頼を行えば、初めてでも大きな失敗は避けられるでしょう。

6. よくある質問

それでは最後に、本記事の内容を踏まえてまとめとさせていただきます。

6-1. Q. 見積もりは問い合わせ・相談してからどのくらいで出ますか？

A. 制作会社にもよりますが、ヒアリング内容が揃っていれば通常は数日～1週間程度で見積もりを提示してもらえます。

規模が大きいプロジェクトや特殊な撮影・制作工程が必要な場合、詳細な見積もり作成に1～2週間かかることもあります。まずはなるべく早めに相談し、納期に余裕を持って依頼することが大切です。

6-2. Q. 見積もり金額の交渉は可能ですか？

A. 基本的に、提示された見積もり額は必要な作業に基づいた適正な金額です。ただ、予算に制限がある場合は遠慮なく制作会社に相談してみましょう。

ただ単に値下げを要求するより、「◯◯の工程を簡略化すると費用はどれくらい下がるか」といった具体的な調整案を話し合うことをおすすめします。制作会社側も可能な範囲で代替案を提案してくれるはずです。

6-3. Q. 契約後に追加費用が発生することはありますか？

A. 通常、契約時の見積もり金額から大きく増えることはありません。ただし、制作途中で当初の想定から外れる大きな変更が生じた場合（動画の尺を延長する、新たなシーンを追加撮影するなど）は、追加費用が必要になる可能性があります。

その際は事前に制作会社から説明があり、改めて見積もり金額の調整が行われます。契約前に、見積もりに含まれる範囲と追加料金の条件について確認しておくと安心です。

6-4. Q. 自社で撮影した素材を提供して制作費を抑えることはできますか？

A. はい、可能です。たとえば貴社で撮影済みの動画素材や写真素材があり、それを活用できれば、新規に撮影する必要が減る分コスト削減につながります。

制作会社と相談の上、使えそうな素材があれば提供しましょう。ただし、画質や構図などクオリティ的に使用が難しい場合もあるため、その点はプロの判断に委ねる必要があります。

6-5. Q. 動画制作の費用を安く抑えるコツはありますか？

A. はい、いくつかの工夫でコストダウンを図ることが可能です。

たとえば、

・まとめて複数本の動画を依頼してボリュームディスカウント（割引）を受ける

・一度の撮影で複数の内容をまとめて撮影して効率化する

・社内で用意できる素材は提供して新規制作部分を減らす

・動画の尺を必要最低限にする

といった方法が考えられます。 ただし、費用を抑えようとするあまり映像の品質や訴求力が下がってしまっては本末転倒です。予算と期待する効果のバランスを見極めることが重要です。

7. 見積もりの内訳を理解して動画制作を依頼しよう

ここまで、動画制作の見積もりについて費用相場から内訳、依頼の流れや見積もり取得時のポイントまで詳しく解説しました。

初めて外部に動画制作を依頼する際は不安もあるかと思いますが、本記事の内容を参考に準備を進めれば、適正な見積もりを把握した上で安心してプロに制作を任せられるでしょう。

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＜参考記事＞

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