「動画制作を依頼したいけれど、いくらかかるのか見当もつかない」「見積もりを取ったら予想以上に高額で驚いた」。このような悩みを抱えている企業の担当者の方は多いのではないでしょうか。
動画制作の料金は、制作内容や品質によって大きな幅があります。初めて外注する際は、相場がわからず混乱するのも当然でしょう。
そこで本記事では、動画制作の料金相場を用途別に詳しく解説。費用を左右する要素や、見積の取り方なども合わせて、初心者の方にわかりやすく紹介します。
目次
1. 動画制作の料金相場一覧【用途・種類別】
動画制作の料金は、その用途や種類によって大きく異なります。まずは、企業がよく制作を依頼する動画の種類別に、一般的な料金相場を見ていきましょう。
| 動画の種類 | 料金相場 | 特徴・備考 |
| 企業PR・会社紹介動画 | 50万円～200万円 | ・企画構成から撮影、編集まで全工程含む・社員インタビュー、関連施設撮影、ドローン空撮を含む場合は追加費用発生 |
| 商品・サービス紹介動画 | 30万円～100万円 | ・実写のみ：30万円～50万円・3DCGやアニメーション使用時：100万円超の場合も・CGやアニメーション活用で費用上昇傾向 |
| 採用・リクルート動画 | 20万円～150万円 | ・社員インタビュー中心のシンプル構成：低価格・本格的な職場紹介：100万円超・新卒/中途で別構成のため個別予算必要 |
| Web広告・SNS動画 | 5万円～20万円 | ・15秒～30秒程度の短尺動画・複数プラットフォーム対応は追加費用・月複数本制作でパッケージ割引可能 |
| セミナー・研修動画 | 20万円～80万円 | ・講演収録のみ：低価格・資料・テロップ多用の教材：高価格・eラーニング複数本でボリュームディスカウント適用可 |
この表では、各動画種類の基本的な料金相場と、価格に影響する主な要因をまとめています。実際の制作費用は、具体的な要件や制作会社によって変動することにご留意ください。
2. 動画制作料金の内訳と決定方法
動画制作料金を理解するためには、その内訳を知ることが重要です。一般的に、動画制作は3つの工程に分かれており、それぞれに費用が発生します。
2-1. 企画・構成費用（プリプロダクション）
プリプロダクションとは、撮影前の準備段階のことを指します。この段階では、動画の目的やターゲット、メッセージを明確にし、台本や絵コンテを作成します。
具体的には、ディレクターやプランナーの人件費、打ち合わせ費用、ロケハン（撮影場所の下見）費用などが含まれます。しっかりとした企画を立てることで、撮影や編集がスムーズに進み、結果的にコストを抑えることにもつながります。
2-2. 撮影費用（プロダクション）
プロダクションは実際の撮影作業を指し、その費用には、カメラマンや音声スタッフ、照明スタッフなどの人件費、機材レンタル費、スタジオ使用料などが含まれます。
1日の撮影で必要なスタッフは2名～5名程度で、撮影日数が増えれば、その分費用も増加します。
2-3. 編集・MA費用（ポストプロダクション）
ポストプロダクションは撮影後の編集作業全般を指し、映像編集だけでなく、色調整やテロップ入れ、BGMの選定、ナレーション収録なども含まれます。
MAとは「Multi Audio」の略で、音声の調整や効果音の追加などの音響作業のことです。
2-4. その他オプション費用（ナレーション・BGM・CG等）
基本的な制作費以外に、オプションとして追加費用が発生する項目があります。たとえばプロのナレーターを起用する場合は3万円～10万円程度、オリジナルBGMを制作する場合は数万円～20万円程度が相場です。
CGやアニメーションを使用する場合は、その複雑さによって費用が大きく変動します。簡単な図解アニメーションであれば5万円～10万円程度ですが、3DCGを使った本格的な演出は高額になります。
3. 動画制作の費用を左右する5つの要素
動画制作の費用は、様々な要素によって変動します。ここでは、特に影響が大きい5つの要素について説明します。
3-1. 動画の尺（長さ）
動画の長さは制作費に直接影響します。一般的に、1分の動画と3分の動画では、撮影素材の量や編集作業時間が異なるため、費用も変わってきます。
ただし、単純に時間に比例して費用が増えるわけではありません。30秒の広告動画でも、演出にこだわれば100万円以上かかることもある一方、10分のセミナー動画でも、シンプルな構成なら30万円程度で制作可能な場合もあります。
3-3. 撮影日数とロケーション
撮影日数が増えれば、スタッフの人件費や機材レンタル費などが増加します。1日で撮影を終える場合と3日間かける場合では、費用が2倍から3倍になることもあります。
また、撮影場所も費用に大きく影響します。自社オフィスでの撮影なら費用はかかりませんが、スタジオを借りる場合はレンタル費用、屋外ロケーションの場合は許可申請費用や移動費などが必要になります。
3-4. 出演者・キャスティングの有無
プロの俳優やモデルを起用する場合、出演料が発生します。知名度によって大きく異なりますが、一般的なモデルで1日数万円、有名タレントになると100万円以上かかることもあります。
さらにメイクやスタイリングが必要な場合は、その費用も必要になります。
3-5. 編集の複雑さ（アニメーション・特殊効果）
シンプルなカット編集のみなら費用を抑えられますが、アニメーションや特殊効果を多用する場合は、編集期間が長くなり費用も増加します。
モーショングラフィックスを使った動きのある演出や、合成処理が必要な場合は、通常の編集費用の1.5倍から2倍程度かかることを想定しておく必要があります。
3-6. 制作納期
通常、動画制作には企画から納品まで1か月から2か月程度かかりますが、急ぎの案件では特急料金が発生します。
逆に、納期に余裕がある場合は、制作会社の繁忙期を避けることで、通常より安く制作できる可能性もあります。
4. 動画制作会社の料金体系と選び方
動画制作を依頼する際は、制作会社の料金体系を理解し、自社に合った会社を選ぶことが重要です。
4-1. 制作会社とフリーランスの料金差
一般的に、制作会社に依頼する場合とフリーランスに依頼する場合では、料金に大きな差があります。フリーランスの場合、制作会社の50％から70％程度の費用で制作できることが珍しくありません。
ただし、フリーランスは個人の技術や経験に依存する部分が大きく、品質のばらつきがあることも事実です。制作会社は組織として品質管理を行っているため、一定以上のクオリティが保証される安心感があります。
4-2. パッケージプランと個別見積もりの違い
多くの制作会社では、パッケージプランと個別見積もりの両方を用意しています。パッケージプランは、撮影時間や編集内容があらかじめ決められているため、価格が明確で予算を立てやすいメリットがあります。
一方、個別見積もりは、要望に応じて柔軟にカスタマイズできるため、無駄のない最適な制作が可能です。初めての動画制作であれば、まずは料金が明瞭なパッケージプランから始めるのがおすすめです。
4-3. 月額制・サブスクリプション型サービスのメリット
最近では、月額固定料金で動画を制作できるサブスクリプション型のサービスも増えています。月額10万円～30万円程度で、毎月決まった本数の動画を制作してもらえるため、継続的に動画を活用したい企業にとってはコストパフォーマンスが良いサービスだといえるでしょう。
SNS用の動画を定期的に配信したい場合や、商品紹介動画を継続的に制作したい場合は、このようなサービスを検討する価値があります。
5. 動画制作の費用対効果を最大化する方法
せっかく予算をかけて動画を制作するなら、その効果を最大限に引き出したいものです。ここでは、費用対効果を高めるためのポイントを紹介します。
5-1. 目的とKPIを明確にする
動画制作を始める前に、その動画で何を達成したいのか、目的を明確にすることが重要です。認知度向上なのか、問い合わせ増加なのか、採用応募者数の増加なのか、目的によって最適な動画の内容や配信方法は変わってきます。
また、KPI（重要業績評価指標）を設定することで、動画の効果を数値で測定できるようになります。視聴回数、視聴完了率、コンバージョン率など、具体的な数値目標を設定しましょう。
5-2. 複数本をまとめて発注する
動画を1本だけ制作するよりも、複数本まとめて発注することで、1本あたりの単価を下げることができます。撮影を1日で複数本分行ったり、編集作業を効率化したりすることで、コストダウンが可能になります。
年間の動画制作計画を立てて、なるべくまとめて発注することを検討してみましょう。
5-3. 素材提供による費用削減
自社で用意できる素材を活用することで、制作費を抑えることができます。たとえば、社内の写真や動画素材、ロゴデータ、商品画像などを提供することで、撮影時間を短縮できます。
また、撮影場所として自社施設を使用したり、社員が出演したりすることでも費用は削減できます。ただし、素材の品質が低いと動画全体のクオリティに影響するため、バランスを考えることが大切です。
5-4. 制作工程の効率化
制作工程を効率化することで、時間とコストの両方を削減できます。たとえば、絵コンテの段階でしっかりと内容を固めておけば、撮影や編集での手戻りを防げます。
また、フィードバックをまとめて行う、決裁者を明確にしておく、スケジュールに余裕を持たせるなど、スムーズな進行のための工夫も重要です。
5-5. 見積もり依頼時の注意点とチェックリスト
動画制作の見積もりを依頼する際は、後々のトラブルを避けるためにも、しっかりとした確認が必要です。
5-6. 必ず確認すべき見積もり項目
見積書を受け取ったら、まず総額だけでなく内訳を詳しく確認しましょう。企画費、撮影費、編集費がそれぞれいくらなのか、また、何が含まれているのかを把握することが重要です。
特に注意すべきは、交通費や機材運搬費などの諸経費が含まれているか、消費税は内税か外税か、支払い条件はどうなっているかという点です。不明な項目があれば、遠慮せずに質問しましょう。
5-7. 相見積もりを取る際のコツ
複数の制作会社から相見積もりを取ることは、適正価格を知るために有効です。その際は、同じ条件で依頼するようにしましょう。動画の尺、撮影日数、納期などの条件を統一して依頼しないと、正確な比較ができません。
また、単純に価格だけで比較するのではなく、提案内容や過去の実績、対応の丁寧さなども含めて総合的に判断することが重要です。
5-8. 権利関係は契約前に確認すべき
動画の著作権や使用権については、契約前に必ず確認しておきましょう。制作した動画の著作権は制作会社に帰属することが多いものの、使用権は発注者にあるのが一般的です。
使用範囲に制限がある場合もあり、Web限定なのか、テレビCMでも使えるのか、使用期間に制限はあるのかなど、詳細を確認しておかないと、後から追加料金が発生する可能性があります。
6. よくある質問（FAQ）
ここでは動画制作に関して、よく挙がる疑問について回答します。
6-1. 最低予算はいくらから動画制作できますか？
最低予算は5万円程度から動画制作は可能です。ただし、この価格帯では既存素材を使った簡単な編集作業が中心となり、新規撮影は難しいでしょう。たとえば、企業のPR動画として最低限のクオリティを確保したい場合は、30万円程度の予算を見込んでおくことをおすすめします。
予算が限られている場合は、まず目的を明確にし、本当に必要な要素だけに絞って制作することで、コストを抑えながら効果的な動画を作ることができます。
6-2. 修正は何回まで無料ですか？
一般的に、複数回の修正が見積もりに含まれていることが多いです。ただし、制作会社によって異なるため、必ず事前に確認しておきましょう。
修正の範囲についても確認が必要です。テロップの文字修正程度なら追加料金なしで対応してもらえることが多いですが、構成を大きく変更する場合や、追加撮影が必要な場合は別途費用がかかることもあります。
6-3. 納品形式は何が一般的ですか？
納品形式は、MP4形式が一般的で、用途に応じ、解像度やファイルサイズを調整してもらうことも可能です。YouTubeにアップロードする用、プレゼンテーションに埋め込む用など、複数の形式で納品してもらう場合は、追加料金がかかることがあります。
6-4. 最適な動画制作パートナーを見つけ、事業を加速させよう
動画制作の料金は、用途や品質、制作会社によって大きく異なりますが、本記事で解説した相場や費用の仕組みを理解していれば、適正価格での発注が可能になります。
重要なのは安さだけを追求するのではなく、目的に合った動画を適正な価格で制作することです。事前に目的とターゲットを明確にし、複数の制作会社から提案を受けることで、自社に最適なパートナーを見つけることができるでしょう。
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