
「病院の紹介動画を作りたいが、何を言ってよくて、何がだめなのか分からない」「患者さんの声を載せたいと思ったが、ルール違反になると聞いて手が止まっている」「医療機器や健康サービスの説明動画を作りたいが、表現のチェックをどう進めればいいのか不安」。病院やクリニック、製薬・医療機器・ヘルスケア関連の企業で広報や採用を担当する方から、こうしたご相談をいただくことがあります。
医療やヘルスケアの分野は、動画と相性のよい分野です。検査や治療の流れ、院内の雰囲気、医師やスタッフの人柄は、文章や写真だけでは伝わりにくく、映像で見せることで患者さんの不安を和らげることができます。その一方で、医療には広告のルールがあり、一般の企業動画と同じ感覚で作ると、知らないうちに違反に当たる表現を入れてしまうおそれがあります。
本記事では、医療・ヘルスケア分野で動画が求められる理由から、動画の主な種類、必ず押さえたいルール、患者さんのプライバシーを守る撮影の注意点、伝わる構成と表現のコツ、制作の流れと費用の目安までを解説します。医療やヘルスケアの動画を、安心して、きちんと成果につながる形で作りたい方は、ぜひ参考にしてください。
医療・ヘルスケア分野で動画が求められる理由

医療やヘルスケアの情報は、受け取る人の不安が大きく、しかも内容が専門的です。だからこそ、表情や声、実際の場所の様子まで伝えられる動画が役に立ちます。
文章だけでは伝わりにくい「不安」に応えられる
初めて行く病院や、受けたことのない検査に対して、多くの人は「どんな場所なのか」「何をされるのか」「痛くないのか」と不安を感じます。こうした不安は、文章で説明されるよりも、実際の建物の入り口や待合室、検査室の様子を映像で見るほうが和らぎやすいものです。
医師やスタッフが自分の言葉で話している姿を見るだけでも、「この人に診てもらうなら安心できそうだ」と感じてもらえることがあります。動画は、情報を伝えるだけでなく、受診前の心理的なハードルを下げる役割も果たします。
説明の負担を減らし、伝える内容をそろえられる
検査の準備や入院時の持ち物、手術前後の過ごし方など、医療の現場では同じ説明を何度も繰り返しています。説明する人によって伝え方に差が出たり、忙しい時間帯には説明が短くなったりすることもあるでしょう。
基本的な説明を動画にしておけば、誰に対しても同じ内容を、同じ分かりやすさで伝えられます。患者さんは自宅で何度でも見返せますし、スタッフは動画では伝えきれない個別の質問に時間を使えるようになります。
信頼できる医療情報が求められている
インターネット上には、根拠のはっきりしない健康情報もあふれています。YouTubeの公式ブログによると、YouTubeでは2022年に始まった「YouTube ヘルス」の取り組みとして、病院や公衆衛生機関などの信頼できる情報源による動画を分かりやすく示す機能を設けており、2023年からは条件を満たす医師や看護師などの医療従事者のチャンネルにも対象を広げています。
見る側も、発信する側が誰なのかを意識するようになっています。医療機関や医療の専門家が、正確な情報を自ら動画で発信する価値は、これからさらに高まっていくはずです。
医療・ヘルスケアの動画の主な種類
医療・ヘルスケアの動画と一口にいっても、見てもらう相手と目的によって、作り方は大きく変わります。まずは、どの種類の動画を作りたいのかを整理しておきましょう。
病院・クリニックの紹介動画
施設の外観や院内の様子、診療科の特徴、医師やスタッフの紹介などをまとめた動画です。ホームページのトップや診療科のページに載せることで、初めて来院する人に、病院の雰囲気を事前に知ってもらえます。後で詳しく説明するとおり、医療広告のルールが最も関わってくる種類の動画です。
患者さん向けの説明動画
検査の受け方や手術前後の注意点、薬の飲み方、リハビリの運動、退院後の生活などを説明する動画です。院内のモニターで流したり、ホームページやQRコードから見てもらったりと、使い方はさまざまです。高齢の方にも分かるよう、話す速さや文字の大きさに特に気を配る必要があります。
医療従事者の採用動画
看護師や医療技術者、事務スタッフなどの採用に向けて、職場の雰囲気や働き方、先輩スタッフの声を伝える動画です。給与や休日といった条件だけでは差がつきにくい中で、実際に働く人の表情や、職場の人間関係が見えることは大きな判断材料になります。
医療従事者向けの研修・教育動画
院内の新人研修や、医療安全・感染対策の教育、機器の操作手順などを伝える動画です。シフト勤務で全員が集まりにくい医療の現場では、それぞれの都合のよい時間に見られる動画の研修が役立ちます。
製薬・医療機器・ヘルスケア企業の製品説明動画
医療機器の使い方や、ヘルスケアサービスの仕組み、健康に関わる商品の紹介などを伝える動画です。医療従事者に向けたものか、一般の消費者に向けたものかによって、使える表現や確認すべき法律が変わります。
医療・ヘルスケア動画で必ず押さえたいルール

医療・ヘルスケアの動画づくりで最も注意が必要なのが、広告に関するルールです。ここでは、制作を始める前に知っておきたい主なポイントを紹介します。実際に公開する前には、必ず最新のガイドラインを確認し、必要に応じて専門家にも相談してください。
医療広告ガイドラインは動画も対象になる
医療機関の広告は、医療法とそれに基づく「医療広告ガイドライン」で、表現できる内容が細かく決められています。平成30年(2018年)6月に施行された改正医療法により、病院のホームページなどのウェブサイトも規制の対象になりました。
厚生労働省が公開している「医療広告規制におけるウェブサイト等の事例解説書(第6版)」(令和8年3月作成)には、SNSと動画の事例をまとめた章があります。そこでは、動画の映像だけでなく、テロップや音声、タイトル、概要欄、ハッシュタグまでが医療広告として見られることが示されています。つまり、動画の中では言っていなくても、概要欄の一文が違反になることがあるのです。
同じ資料では、医療広告の規制の対象になるかどうかは、患者の受診を誘う意図があること(誘引性)と、医療機関の名称などが特定できること(特定性)の両方を満たすかで判断するとされています。病院名を出して患者さんに来院してもらうための動画は、基本的に規制の対象になると考えておきましょう。
患者さんの体験談は原則として使えない
一般の企業動画では「お客様の声」がよく使われますが、医療では事情が違います。医療広告ガイドラインでは、治療の内容や効果に関する、患者さんの主観に基づく体験談を広告に使うことが禁止されています。
前述の事例解説書では、動画の中の映像や音声であっても体験談は違反になること、患者さんが副作用などについて話している場合も体験談とみなされることが示されています。また、医療機関のスタッフが書いた体験談も規制の対象とされています。「インタビュー形式なら大丈夫」「スタッフが代わりに話せば大丈夫」とは考えないようにしましょう。
治療前後の写真や自由診療の説明は動画の中で完結させる
治療前後を比べる写真(ビフォーアフター写真)は、治療の内容や費用、主なリスクや副作用などの詳しい説明を付けなければ、広告に使うことはできません。事例解説書では、動画の場合、一連の流れの中で写真の近くにこうした情報を示す必要があるとしています。説明をホームページの別のページに載せて「詳しくはこちら」とするだけでは足りない、という考え方です。
保険が使えない自由診療を紹介する場合も同じです。治療の内容と費用、主なリスクや副作用を、動画の中で、あるいは動画の中で概要欄を示したうえで概要欄にまとめて、見る人がひとめで確認できる形にする必要があります。
医薬品・医療機器・健康関連の商品は薬機法にも注意
医薬品や医療機器、化粧品などを扱う動画では、医薬品医療機器等法(薬機法)にも注意が必要です。薬機法第66条は、これらの名称や効能・効果、性能について、虚偽や誇大な広告をすることを「何人も」禁じています。広告を作った企業だけでなく、広告に関わった人も対象になり得るということです。
厚生労働省の「医薬品等適正広告基準」は、新聞や雑誌、テレビだけでなく、ウェブサイトやSNSなど、すべての媒体の広告を対象としています。動画やSNSだからといって、表現のルールが緩くなるわけではありません。健康食品などを扱う場合は、効果をうたう表現に関わる別の法律の確認も必要になります。
費用やキャンペーンを強調しすぎない
事例解説書では、動画の中で「今なら半額」「期間限定キャンペーン」のように費用を前面に押し出す表現を、品位を損ねるおそれがある広告の例として挙げています。費用を伝えること自体が悪いわけではありませんが、強調するのではなく、治療の内容やリスクと合わせて淡々と示すのが基本です。
患者さんと現場のプライバシーを守る撮影
医療の現場での撮影は、一般のオフィスや店舗での撮影とは注意点が大きく異なります。撮影の段取りを誤ると、患者さんのプライバシーを傷つけたり、診療の妨げになったりするおそれがあります。
患者さんの映り込みは「映さない」を基本にする
待合室や廊下、受付などを撮影すると、意図せず患者さんが映り込むことがあります。後からぼかしを入れることもできますが、まずは「そもそも映さない」段取りを組むことが大切です。休診日や診療時間外に撮影する、撮影する場所を区切って人の出入りを止める、といった方法が考えられます。
患者さん役が必要な場面では、スタッフや、出演の同意を得たモデルに協力してもらうのが一般的です。その場合も、実際の患者さんの体験談であるかのように見せないよう、演出には注意が必要です。
病歴は特に慎重に扱う情報として考える
個人情報保護法では、病歴などは「要配慮個人情報」とされ、取得には原則として本人の同意が必要です。動画の中で、特定の誰かがどんな病気で通院しているのかが分かってしまえば、本人に大きな不利益を与えかねません。
患者さんに出演してもらう場合は、撮影の前に、何を撮り、どこで公開し、いつまで使うのかを書面で説明し、同意を得ておきましょう。前の章で触れたとおり、治療の効果を語ってもらう使い方は医療広告ではできないため、出演の目的そのものを慎重に考える必要があります。
カルテや画面、書類の映り込みに注意する
医療の現場では、電子カルテの画面や検査結果、受付の予約表、ホワイトボードの患者名など、映ってはいけない情報があちこちにあります。撮影の前に、カメラに入る範囲を一緒に確認し、画面を消したり、書類を片付けたりしておきましょう。
撮影中も気づかないうちに映り込むことがあるため、編集の段階でもう一度、1コマずつ確認することが大切です。
撮影できる場所と時間を事前に決めておく
手術室や検査室、病棟など、清潔さや安全を保つ必要がある場所では、立ち入りの手順や、持ち込める機材にも決まりがあります。撮影できる場所と時間、立ち会う職員、守るべき手順を事前に取り決め、当日に慌てないようにしましょう。
伝わる医療動画にするための構成と表現のコツ

ルールを守ることは大前提ですが、それだけでは見てもらえる動画にはなりません。ここからは、医療・ヘルスケアの動画を「伝わる」ものにするための構成と表現のコツを紹介します。
専門用語を「患者さんの言葉」に置き換える
医療者にとっては当たり前の言葉でも、患者さんには伝わらないことがよくあります。台本を作る段階で、専門用語はできるだけ日常の言葉に置き換え、どうしても使う必要がある言葉には、短い説明を添えるようにしましょう。
医療者ではないスタッフや、家族に台本を読んでもらい、分かりにくいところに印を付けてもらうのも効果的です。
不安をあおらず、安心につながる順番で話す
病気のリスクや怖さを強く伝えれば、確かに印象には残ります。しかし、医療の動画で不安を必要以上にあおることは、見る人のためにも、病院の信頼のためにもなりません。
おすすめは、「どんな悩みを抱えている人に向けた動画か」を最初に示し、「何が分かるのか」「どんな流れで進むのか」「困ったときはどうすればよいか」という順番で話す構成です。見る人が自分の次の行動をイメージできることが、安心につながります。
医師やスタッフの「人柄」が見えるようにする
紹介動画や採用動画では、設備や実績を並べるよりも、医師やスタッフがどんな思いで仕事をしているのかが伝わるほうが、印象に残ります。台本を読み上げるだけでなく、普段の仕事の様子や、患者さんと向き合うときに大切にしていることを、自分の言葉で話してもらいましょう。
ただし、「地域で一番」「最先端の治療」のような、他と比べて優れていると受け取られる表現は、医療広告では使えない場合があります。話してもらう内容は事前にすり合わせておくと安心です。
字幕を入れて、音を出せない場面にも対応する
待合室のモニターや、移動中のスマートフォンなど、医療・ヘルスケアの動画は音を出さずに見られる場面も多くあります。また、耳が聞こえにくい方にも内容を届けるために、話している内容の字幕を入れておくと安心です。文字は大きく、1行の文字数は少なめにすると、高齢の方にも読みやすくなります。
公開前に医療と表現の両方の目で確認する
医療・ヘルスケアの動画は、内容が医学的に正しいかどうかと、表現が広告のルールに合っているかどうかの、両方の確認が欠かせません。医師や薬剤師などの専門職による内容の確認と、広報や法務の担当者による表現の確認を、公開前の工程として最初から予定に組み込んでおきましょう。確認する人と順番を決めておくと、修正のやり取りもスムーズになります。
医療・ヘルスケア動画の制作の流れと費用の目安
医療・ヘルスケアの動画は、一般の企業動画よりも、事前の準備と確認に時間がかかります。全体の流れと費用の目安を知っておきましょう。
制作の流れ
一般的には、目的と見てもらう相手の整理、構成と台本の作成、医療と表現の確認、撮影の準備(場所・時間・同意の取得)、撮影、編集、公開前の最終確認、公開という流れで進みます。
ほかの業種の動画と比べて特に時間を見ておきたいのは、台本の確認と撮影の調整です。台本の段階で表現の確認を済ませておけば、撮影後に撮り直しが発生するリスクを減らせます。撮影日は、診療への影響が少ない休診日や時間外に設定することが多く、早めに日程を押さえておく必要があります。
費用の目安
費用は、動画の種類や長さ、撮影の日数、出演者の人数によって大きく変わります。病院の紹介動画のような企業PR動画であれば、1本あたり50万〜200万円程度が目安です。院内研修や患者さん向けの説明動画のように、内容を伝えることが中心の動画であれば、10万〜80万円程度に収まることもあります。
内訳としては、カメラマンやディレクターの人件費、機材費などの撮影費が10万〜100万円以上、カット編集やテロップ、BGMなどの編集費が5万〜50万円程度と幅があります。医療監修や、図やアニメーションでの説明を加える場合は、その分の費用も見込んでおきましょう。
制作会社を選ぶときのポイント
医療・ヘルスケアの動画を依頼するときは、映像のクオリティだけでなく、医療現場での撮影に慣れているか、広告のルールを意識した提案ができるかを確認しておくと安心です。打ち合わせの段階で、患者さんの映り込みへの対策や、表現の確認の進め方について質問してみると、その会社の経験が見えてきます。
ただし、法律の最終的な判断は、制作会社ではなく、医療機関や企業の側で行う必要があります。必要に応じて、医療広告や薬機法に詳しい専門家にも確認してもらいましょう。
よくある質問

Q. 患者さんに出演してもらうことはできますか?
出演そのものが禁じられているわけではありませんが、病院の広告として、治療の内容や効果について患者さんが語る使い方はできません。出演してもらう場合は、何を話してもらうのかを医療広告のルールに照らして慎重に決め、撮影の前に、公開する場所や期間を含めて書面で同意を得ておきましょう。
Q. 院長のインタビュー動画も医療広告の対象になりますか?
病院名が分かり、患者さんの来院につなげる目的で公開するのであれば、院長が話す動画も医療広告として扱われると考えておきましょう。話の内容だけでなく、テロップや動画のタイトル、概要欄の文章も確認の対象になります。
Q. 採用動画でも医療広告のルールを気にする必要はありますか?
採用動画の主な相手は求職者ですが、一般の人も目にする場所で公開する以上、治療の効果を強調したり、他の病院と比べて優れていると受け取られたりする表現は避けておくのが安全です。職場の雰囲気や働き方を中心に伝える構成にすると、ルールの面でも安心して作れます。
Q. 撮影は診療時間中でもできますか?
患者さんの映り込みや診療への影響を考えると、休診日や診療時間外に撮影するのが基本です。どうしても診療中の様子を撮る必要がある場合は、撮影する場所を区切り、掲示などで事前にお知らせしたうえで、映り込んだ人がいないかを編集の段階でも確認します。
Q. 医療の知識がない制作会社でも依頼して大丈夫ですか?
医学的な内容の正しさは、医療機関や企業の専門職が確認する必要があります。そのうえで、制作会社には、専門的な内容を分かりやすい構成と映像に置き換える力と、医療現場での撮影の段取りを組む力が求められます。過去の実績や、確認の進め方について、事前に聞いてみるとよいでしょう。
まとめ:医療の動画は「安心して見られること」が成果につながる
医療・ヘルスケアの動画は、患者さんの不安を和らげ、説明の負担を減らし、採用や製品の理解にもつながる、価値の大きい取り組みです。その一方で、医療広告ガイドラインや薬機法のように、一般の企業動画にはないルールがあり、映像や音声だけでなく、テロップや概要欄まで確認する必要があります。
患者さんの体験談は原則として使えないこと、治療前後の写真や自由診療の説明は動画の中で完結させること、患者さんのプライバシーを守る撮影の段取りを組むこと。こうした基本を押さえたうえで、専門用語を言い換え、安心につながる順番で、人柄が伝わる動画を作ることが成功のポイントです。
アクエリアス・ムービーでは、病院や医療関連企業の紹介動画、採用動画、研修動画などの企画から撮影、編集までを一貫してお手伝いしています。何を伝えたいのか、誰に見てもらいたいのかという段階から、一緒に考えます。
こんな方は、まず一度ご相談ください
病院やクリニックの紹介動画、看護師やスタッフの採用動画を作りたい方や、患者さん向けの説明動画、院内研修の動画を整えたい方、医療機器やヘルスケアサービスの説明動画を作りたい方は、ぜひ一度お声がけください。動画の目的と見てもらいたい相手をうかがったうえで、構成や撮影の段取り、表現の確認の進め方まで含めてご提案します。詳しくはアクエリアス・ムービーをご覧ください。
逆に、まだ相談しなくても大丈夫な方
動画で何を伝えたいのかがまだ決まっていない段階であれば、まずは患者さんやスタッフから日ごろよく受ける質問を書き出してみてください。何度も説明している内容や、多くの人が不安に感じていることの中に、動画にする価値のあるテーマが見つかるはずです。テーマの候補が見えてきたら、改めてご相談いただければ幸いです。

