「会社紹介の動画に、工場や社屋を上から撮った映像を入れたい」「ドローン撮影を頼みたいけれど、いくらかかるのか見当がつかない」「許可や法律のことがよく分からず、何から確認すればいいのか迷っている」。動画制作を検討している企業の広報や人事、経営者の方から、こうしたご相談をいただくことが増えています。
ドローンを使った空撮は、地上のカメラでは撮れない広がりやスケールを伝えられる手法です。一方で、費用は撮影の場所や時間、許可申請の有無、編集を含めるかどうかによって大きく変わります。また、ドローンの飛行には航空法をはじめとするルールがあり、知らずに依頼すると撮影当日に飛ばせないといったトラブルにもつながります。
本記事では、ドローン撮影の費用相場と内訳、金額が変わるポイント、企業PRでの活用法、依頼前に知っておきたいルールと許可、失敗しない依頼先の選び方までを解説します。会社紹介や採用、施設紹介の動画でドローン撮影を取り入れたいと考えている方は、ぜひ参考にしてください。
ドローン撮影とは？企業の動画で使われる場面
ドローン撮影とは、カメラを搭載した小型の無人航空機を飛ばし、空中から写真や動画を撮影することです。以前はヘリコプターやクレーンを使わなければ撮れなかった高い位置からの映像を、少人数・短時間で撮影できるようになりました。
地上のカメラでは撮れない「全体」と「スケール」を伝えられる
ドローン撮影の一番の強みは、建物や敷地、街並みの全体像を一つの画面で見せられることです。工場の敷地の広さや、社屋と周辺の環境との関係、施設の立地などは、地上から撮るとどうしても一部分しか映りません。空から撮れば、見る人は一瞬で全体のスケールをつかむことができます。
また、ゆっくりと上昇しながら建物を見せる、被写体の周りを旋回する、低い位置から一気に高度を上げるといった動きのある映像も撮影できます。動画の冒頭に入れると、見る人を引き込むきっかけになります。
企業の動画でドローン撮影がよく使われる場面
企業の動画では、次のような場面でドローン撮影がよく使われています。
- 会社紹介動画やブランド動画のオープニングで、社屋や工場の全景を見せる
- 採用動画で、働く場所の環境や通勤しやすい立地を伝える
- 建設会社や不動産会社が、施工中の現場や完成した建物を紹介する
- 自治体や観光施設が、地域の景色や名所を紹介する
- 周年記念式典や屋外イベントで、会場全体の様子を記録する
ドローン撮影が向いていない場面もある
一方で、どんな動画にもドローン撮影が必要なわけではありません。オフィスの中での社員インタビューや、商品の細部を見せる撮影、狭い室内での撮影では、地上のカメラのほうが適しています。屋内での飛行はできる場合もありますが、狭い空間では安全面の配慮が欠かせず、撮れる映像も限られます。「空から撮ると見栄えがしそう」という理由だけで取り入れるのではなく、動画の目的に対して本当に必要な映像かどうかを先に考えることが大切です。
ドローン撮影の費用相場
ドローン撮影の費用は、空撮だけを単体で頼むのか、企画や編集も含めて頼むのか、動画全体の一部として頼むのかによって大きく変わります。ここでは、公開されている料金の調査をもとに、依頼の仕方ごとの目安を整理します。
空撮だけを単体で依頼する場合
撮影だけを依頼する場合は、比較的手頃な金額から依頼できます。見積もりサイトのミツモアが直近2年間の見積もり料金をもとにまとめた相場によると、ドローン空撮の料金は静止画の撮影で27,000〜35,000円、動画の撮影で45,000〜52,800円、静止画と動画の両方で59,500〜73,500円となっています。
ただし、この金額は主に撮影そのものにかかる料金です。動画として使える形に編集する作業や、許可申請、遠方への出張などは別途費用がかかる場合が多いため、見積もりの範囲を必ず確認しましょう。
撮影と編集をまとめて依頼する場合
ドローンで撮影した映像を、BGMやテロップを付けた1本の動画に仕上げてもらう場合は、費用が上がります。発注先の比較サービスを運営するPRONIアイミツの解説では、ドローン撮影の費用相場は10万〜30万円程度とされており、撮影のみなら8万〜10万円台、編集込みでも20万円以内に収まるケースがあるとしています。
企業PR動画の一部として依頼する場合
会社紹介動画や採用動画のように、インタビューや社内の撮影と組み合わせて1本の動画を作る場合は、ドローン撮影は動画全体の制作費の一部になります。会社紹介・企業PR動画の費用相場は1本あたり50万〜200万円程度が目安で、ドローン撮影や複数拠点でのロケを含む場合は100万円を超えることも多くなります。
この場合は、ドローン撮影だけを別の会社に頼むよりも、動画全体を制作する会社にまとめて依頼したほうが、映像のトーンや構成をそろえやすくなります。
ドローン撮影の費用の内訳と、金額が変わるポイント
見積もりを見比べるときは、総額だけでなく、どの作業にいくらかかっているのかを確認することが大切です。ここでは、費用の内訳と、金額が変わりやすいポイントを紹介します。
ドローン撮影の費用の内訳
PRONIアイミツの解説では、ドローン撮影の費用の内訳と、それぞれの相場が次のように紹介されています。
| 費目 | 内容 | 相場の目安 |
|---|---|---|
| 基本料金 | 撮影の準備や当日の撮影にかかる費用 | 4万〜10万円 |
| 機材費 | ドローン本体やカメラなどの機材の費用 | 2万〜5万円 |
| クルーの人件費 | 操縦者や安全を確認するスタッフの費用 | 2万5,000〜4万円 |
| フライト料金 | 飛行そのものにかかる費用 | 2万〜4万円 |
| 編集・MA費 | 映像の編集や音の調整の費用 | 5万〜15万円 |
| 飛行許可の申請代行費 | 国への許可・承認の申請を代わりに行う費用 | 1万〜5万円 |
| ロケハン費用 | 事前の下見の費用 | 基本料金の20〜40%程度 |
会社によって費目の分け方は異なり、いくつかの費目を「撮影費」としてまとめている見積もりもあります。分かりにくい場合は、何が含まれているのかを遠慮なく確認しましょう。
撮影場所と、許可申請が必要かどうか
費用を大きく左右するのが撮影場所です。住宅やビルが密集した地域や、空港の周辺などで飛ばす場合は、国の許可や承認が必要になります。申請の手間がかかるうえ、安全を確保するための補助スタッフを増やす必要が出ることもあり、費用が上がりやすくなります。反対に、郊外の自社敷地内など、許可が不要で人が少ない場所であれば、比較的費用を抑えられます。
撮影時間と撮影するカットの数
ドローンはバッテリーで飛ぶため、1回の飛行で撮影できる時間には限りがあります。撮りたいカットが多いほど、また朝や夕方など時間帯を変えて撮りたいほど、撮影時間が延びて費用が上がります。事前に「どの場所を、どの角度から、何カット撮りたいか」を決めておくと、撮影時間を短くでき、費用の無駄も減らせます。
編集を含めるかどうか
撮影した素材をそのまま受け取るのか、1本の動画に編集してもらうのかでも費用は変わります。社内に編集できる人がいる場合は素材だけを受け取る方法もありますが、空撮の映像は色の調整や揺れの補正で見え方が大きく変わります。会社の顔となる動画に使うのであれば、編集まで含めて依頼するのがおすすめです。
出張費と、天候による予備日
撮影場所が遠方の場合は、交通費や宿泊費が加わります。また、ドローンは雨や強い風の日には安全に飛ばせないため、撮影日が延期になることがあります。延期したときに追加の費用がかかるのか、予備日をあらかじめ押さえておくのかは、依頼する前に決めておきましょう。
費用を抑えるためにできること
ドローン撮影の費用を抑えるには、撮影に入る前の準備が大切です。まず、撮りたいカットを絵や写真で具体的に伝えておくと、当日の撮影時間を短くできます。次に、ドローン撮影の日を地上での撮影と同じ日にまとめると、スタッフの移動や機材の手配が一度で済みます。さらに、撮影した素材を動画だけでなくWebサイトやパンフレットにも使うと決めておけば、同じ費用でより多くの場面に活用できます。「安く撮る」ことよりも、「一度の撮影でどれだけ使える素材を残せるか」を考えるのが、費用対効果を高める近道です。
企業PRでのドローン撮影の活用法
ドローン撮影は、使いどころを絞ることで動画全体の印象を大きく高められます。ここでは、企業の動画でよく使われる活用法を紹介します。
会社紹介動画・ブランド動画のオープニング
会社紹介動画やブランド動画の冒頭に、社屋や工場の全景を空から映すと、見る人に「しっかりとした会社だ」という印象を与えやすくなります。オープニングで全体を見せ、続く場面で社内の様子や社員の声を伝えるという流れにすると、全体から細部へと自然に理解が進む構成になります。
採用動画で働く環境を伝える
採用動画では、求職者が気になる「どんな場所で働くのか」を伝えるためにドローン撮影が役立ちます。駅からの距離や周辺の環境、敷地の広さなどは、文章で説明するよりも空からの映像のほうが一目で伝わります。工場や物流拠点のように敷地の広い職場では、規模の大きさそのものが会社の魅力になります。
工場・施設・建設現場の紹介
製造業や建設業の動画では、設備の配置や工事の規模を見せるためにドローン撮影がよく使われます。施工中の現場を定期的に同じ位置から撮影し、完成までの変化を記録する使い方もあります。完成した建物や施設を、周囲の景色と一緒に見せたいときにも効果的です。
地域や観光の魅力を伝える
自治体や観光施設、地域に根ざした企業の動画では、その土地の景色や季節の移り変わりを見せるためにドローン撮影が欠かせません。海や山、街並みを空から見せることで、その場所に行ってみたいと思ってもらうきっかけを作れます。
撮影した素材をほかの用途にも使い回す
ドローンで撮影した映像や写真は、1本の動画だけでなく、Webサイトのトップ画面、会社案内のパンフレット、展示会のブースで流す映像、SNSの投稿などにも使えます。撮影の前に、どの媒体で使いたいかを伝えておくと、横長と縦長の両方で使えるように撮影するなど、使い回しを前提にした撮り方を提案してもらえます。
ドローン撮影を依頼する前に知っておきたいルールと許可
ドローンの飛行には、航空法をはじめとするさまざまなルールがあります。実際の許可申請は依頼先の制作会社や操縦者が行うことが多いですが、依頼する側もルールの概要を知っておくと、撮影場所や日程の相談がスムーズになります。
航空法で許可・承認が必要になる飛行
国土交通省によると、次の空域で飛ばす場合は国の許可が必要です。
- 空港などの周辺の空域
- 地表または水面から150m以上の高さの空域
- 人口集中地区の上空
- 緊急用務空域
また、次のような方法で飛ばす場合は国の承認が必要です。
- 夜間の飛行
- 目視外の飛行（操縦者が機体を直接見ずに飛ばすこと）
- 人や物件から30m以上の距離を確保できない飛行
- 催し場所の上空の飛行
- 危険物の輸送や物件の投下
許可・承認を受けずにこうした飛行を行うと、罰則の対象になります。都市部にある社屋や、人が多く集まるイベントを撮影する場合は、ほとんどのケースで申請が必要になると考えておきましょう。
機体の登録
国土交通省の無人航空機登録制度では、重量100g以上のドローンを屋外で飛ばす場合、機体の登録が必要です。登録されていない機体は飛ばすことができません。依頼先が登録済みの機体を使っているかは、念のため確認しておくと安心です。
重要施設の周辺での飛行の禁止
航空法とは別に、小型無人機等飛行禁止法という法律もあります。国の重要な施設や外国公館、防衛関係の施設、空港などの対象施設とその周辺地域の上空では、原則としてドローンを飛ばすことができません。警察庁によると、2026年7月14日に施行された改正法で、対象施設の周辺地域が「周囲おおむね1,000m」に広がりました。以前の感覚で判断せず、撮影場所が規制の範囲に入っていないかを必ず確認する必要があります。
土地の所有者・管理者の了承と、自治体のルール
自社の敷地の外を飛ばす場合は、その土地の所有者や管理者の了承を得ておくことが大切です。また、公園や河川敷などでは、自治体や管理者が独自にドローンの飛行を制限していることがあります。撮影場所が決まったら、管理者に飛行してよいかを事前に確認しましょう。
周辺の住民やプライバシーへの配慮
空から撮影すると、住宅や通行人、車のナンバーなど、撮るつもりのなかったものが映り込むことがあります。総務省は「ドローンによる撮影映像等のインターネット上での取扱いに係るガイドライン」を公表しており、撮影した映像を公開する際には、映り込んだ人や住宅への配慮が求められます。私たちが住宅団地でドローン撮影を行った際も、事前に住民の方へのお知らせや飛行計画書の準備を進め、撮影当日も映り込みに注意しながら撮影しました。
ドローン撮影の依頼で失敗しないための注意点
ドローン撮影は、事前の準備で仕上がりが大きく変わります。ここでは、依頼するときに押さえておきたい注意点を紹介します。
撮影の目的と、映像を使う場所を先に決める
まずは「何のために空撮の映像を使うのか」「どの媒体で流すのか」を決めておきましょう。会社紹介動画の冒頭に数秒だけ使うのか、施設紹介の動画で何カットも使うのかによって、必要な撮影時間も費用も変わります。目的と使い道がはっきりしていれば、依頼先も最適な撮影プランを提案しやすくなります。
許可申請をだれが行うのかを確認する
許可や承認の申請を依頼先が行うのか、申請にかかる費用が見積もりに含まれているのかを確認しましょう。申請には時間がかかるため、撮影日の直前に依頼すると間に合わないことがあります。撮影したい時期が決まっている場合は、余裕をもって相談することをおすすめします。
操縦者の経験と、保険への加入を確認する
ドローン撮影の依頼先を選ぶときは、操縦者がどのような撮影の経験を持っているかを確認しましょう。国家資格である無人航空機操縦者技能証明を持っているか、自社と近い業種や場所での撮影実績があるかも判断の材料になります。また、万が一の事故に備えて、対人・対物の賠償責任保険に加入しているかも必ず確認しておきたいポイントです。
天候で延期になったときの扱いを決めておく
雨や強い風の日は、安全のために撮影を延期することになります。延期したときに追加費用がかかるのか、予備日はいつにするのか、出演者や社内の関係者の予定をどう調整するのかを、あらかじめ決めておきましょう。屋外イベントのように日程を動かせない撮影では、ドローンが飛ばせなかった場合に地上のカメラでどう補うかも考えておくと安心です。
空撮だけを頼むか、動画制作とまとめて頼むか
ドローン撮影を専門に行う会社に空撮だけを頼み、編集は別の会社や社内で行う方法もあります。ただし、空撮と地上の撮影を別々の会社に頼むと、映像の色味や構成がそろわず、つなぎ合わせたときに違和感が出ることがあります。会社紹介動画や採用動画のように1本の作品として仕上げたい場合は、企画から撮影、編集までをまとめて任せられる制作会社に相談するほうが、仕上がりも進行もスムーズです。
ドローン撮影に関するよくある質問
ここでは、ドローン撮影を検討している方からよくいただく質問にお答えします。
Q. 雨や風の日でも撮影できますか？
安全のため、雨の日や風の強い日は撮影を見送るのが基本です。機体によって対応できる条件は異なりますが、無理に飛ばすと墜落などの事故につながるおそれがあります。撮影日を決めるときは、予備日もあわせて検討しておきましょう。
Q. 自社で購入したドローンで撮影してもよいですか？
ルールを守れば、自社で撮影することもできます。ただし、機体の登録や、撮影場所によっては国への許可・承認の申請が必要です。また、安定した映像を撮るには操縦の経験が欠かせません。社内の記録用であれば自社で撮影し、会社紹介動画のように外部に公開する映像はプロに任せるといった使い分けも一つの方法です。
Q. どれくらい前に依頼すればよいですか？
撮影場所や許可申請の有無によって異なりますが、申請や下見、撮影計画の準備にかかる時間を考えると、余裕をもって相談するのがおすすめです。特に、季節の景色を撮りたい場合やイベントの日に合わせて撮影したい場合は、撮影したい日から逆算して早めに相談しましょう。
Q. 撮影した映像はほかの動画にも使えますか？
映像の使い道は、依頼先との契約で決まります。会社紹介動画のために撮影した空撮の映像を、採用動画やWebサイトでも使いたい場合は、使用できる範囲を事前に確認しておきましょう。最初から複数の用途で使うことを伝えておけば、使い回しやすい撮り方を提案してもらえます。
Q. 夕方や夜の景色も撮影できますか？
夕焼けの時間帯や夜景を空から撮影することもできます。ただし、日没後の夜間に飛ばす場合は、航空法で国の承認が必要な「夜間飛行」にあたります。明るい時間帯の撮影よりも準備や安全確認に手間がかかるため、費用や日程に余裕をもって相談しましょう。夕景を撮りたい場合は、日没の時刻に合わせて撮影の段取りを組むことも大切です。
まとめ：ドローン撮影は「目的」と「事前準備」で費用対効果が決まる
ドローン撮影は、地上のカメラでは撮れない全体像やスケールを伝えられる手法です。会社紹介動画のオープニングや採用動画、工場・施設の紹介など、企業の動画でも使いどころは多くあります。
費用は、空撮だけを頼むのか、編集まで含めるのか、動画全体の一部として頼むのかによって大きく変わります。撮影場所や許可申請の有無、撮影時間、出張や予備日の扱いでも金額が動くため、見積もりでは内訳まで確認することが大切です。また、ドローンの飛行には航空法や小型無人機等飛行禁止法などのルールがあり、2026年には重要施設周辺の規制範囲も広がりました。撮影の目的と使い道を先に決め、許可申請や天候による延期の扱いまで事前に話し合っておくことで、費用の無駄を抑えながら効果の高い映像を残せます。
アクエリアス・ムービーでは、会社紹介や採用、施設紹介、地域PRなどの動画で、ドローン撮影を含めた企画から撮影、編集までを一貫してお手伝いしています。空撮が本当に必要かどうかの判断から、地上の撮影と組み合わせた構成づくりまで、一緒に考えます。
こんな方は、まず一度ご相談ください
会社紹介動画や採用動画に、社屋や工場の全景、地域の景色を空から入れたいと考えている方や、撮影場所に許可が必要かどうか分からず不安な方は、ぜひ一度お声がけください。空撮と地上の撮影をまとめて計画し、映像のトーンをそろえた1本の動画に仕上げます。詳しくはアクエリアス・ムービーをご覧ください。
逆に、まだ相談しなくても大丈夫な方
社内の記録用に自社の敷地を上から撮っておきたいだけの場合や、写真を数枚撮れれば十分な場合は、空撮を専門に行うサービスに撮影だけを依頼するのも良い選択です。その際は、本記事で紹介した費用の内訳や、許可・保険の確認ポイントを参考にしてください。撮影した映像を動画にまとめたくなったときや、会社の顔となる動画を作る段階になったら、改めてご相談いただければ幸いです。
