「会社の前の道路で社員が歩くシーンを撮りたいが、許可は必要なのか」「取引先の店舗で撮影させてもらうとき、何を確認すればいいのか」「公園で撮影したいが、どこに申し込めばいいのか分からない」。会社紹介動画や採用動画、商品のPR動画を企画すると、スタジオの外で撮影したい場面が必ず出てきます。
屋外や施設でのロケ撮影は、動画にリアリティと広がりを与えてくれます。一方で、撮影する場所には必ず管理している人や機関があり、場所によっては法律や条例にもとづく許可が必要です。許可の確認が抜けたまま撮影に入ると、当日に撮影を止められたり、撮った映像が使えなくなったりすることもあります。
本記事では、ロケ撮影に許可が必要になる理由、公道での撮影に必要な道路使用許可、公園・公共施設での撮影、店舗・商業施設・私有地での撮影、許可取りから撮影当日までの手順を、公的機関が公開している情報をもとに解説します。撮影当日までの準備全体については「動画撮影の当日までに何を準備する？」の記事でまとめていますので、本記事では「撮影場所の許可」に絞ってお伝えします。
ロケ撮影に「許可」が必要になる理由
ロケ撮影とは、スタジオの外にある実際の場所で撮影することです。オフィスや工場、店舗、街なか、公園、駅、観光地など、企業の動画ではさまざまな場所がロケ地になります。
撮影する場所には必ず「管理する人」がいる
どんな場所にも、その場所を管理している人や機関がいます。道路であれば警察と道路管理者、公園であれば自治体や公園の管理者、店舗や商業施設であればオーナーや運営会社です。自社のオフィスであっても、ビルの共用部分はビルの管理会社が管理しています。
ロケ撮影の許可取りとは、撮影したい場所ごとに「誰が管理しているか」を確かめ、その相手から撮影の了解を得ることです。管理者が違えば、申し込みの窓口も、必要な書類も、かかる日数も変わります。
許可がないと撮影が止まる・映像が使えなくなる
許可を取らずに撮影を始めると、管理者や警察から撮影の中止を求められることがあります。出演者やスタッフのスケジュールを押さえた撮影日が止まってしまうと、撮り直しの日程調整や追加の費用が発生します。
また、撮影できたとしても、後から施設側に「撮影は認めていない」「その映像を公開されては困る」と言われれば、その映像は使えません。完成した動画を公開してから指摘を受けると、差し替えや公開停止が必要になり、会社の信用にも関わります。許可は撮影の前に、できれば書面で取っておくことが大切です。
許可と「映り込む人への配慮」は別の話
場所の許可を取っても、それだけで何を撮ってもよいわけではありません。通行人やお客様など、撮影とは関係のない人が映り込む場合は、顔が分からないように撮る、編集でぼかす、事前に声をかけるといった配慮が必要です。
場所の許可は「その場所で撮影してよいか」、映り込みへの配慮は「そこにいる人の権利を守れているか」という別の確認です。両方がそろって初めて、安心して公開できる映像になります。
公道で撮影するときは「道路使用許可」を確認する
企業の動画でよくあるのが、会社の前の歩道や街なかで、社員が歩く姿や通勤の様子を撮りたいというケースです。公道での撮影では、まず警察の道路使用許可が必要かどうかを確認します。
根拠は道路交通法第77条
道路交通法第77条第1項第4号では、祭礼行事やロケーションなど、一般交通に著しい影響を及ぼすような方法で道路を使用する行為について、警察署長の許可を受けることを定めています。これが、撮影で必要になる「道路使用許可」です。
警視庁のサイトでも、東京都内で道路使用許可が必要となる行為として「ロケーション、撮影会等」が挙げられており、一般交通に著しい影響を及ぼす場合に許可が必要になると説明されています。
許可が必要になるのはどんな撮影か
ポイントになるのは「一般交通に著しい影響を及ぼすかどうか」です。たとえば、歩道に三脚や照明を立てる、撮影のために通行人に待ってもらう、車道に機材や車両を置く、大人数のスタッフや出演者が道路上で動く、といった撮影は、交通に影響を与える可能性が高くなります。
どこからが「著しい影響」にあたるかは、撮影の場所、時間帯、人数、機材によって変わり、最終的には管轄の警察署が判断します。社内の判断だけで「この程度なら大丈夫」と決めず、迷ったら警察署に相談するのが確実です。
申請先と必要な書類
警視庁のサイトによると、申請先は道路使用許可を受けようとする道路の場所を管轄する警察署（交通規制係）です。撮影場所が2つ以上の警察署の管轄にまたがる場合は、いずれか一方の警察署に申請するよう案内されています。
ロケーション等の申請に必要な書類としては、道路使用許可申請書のほか、次のようなものが挙げられています。
- 行事、イベント等の概要が分かるもの（企画書など）
- 現場案内図（実施場所周辺の見取図）
- 道路使用状況図（経路、交通誘導員の配置、資器材の配置などを記載したもの）
撮影の場合は、撮影の日時、場所、内容、人数、使う機材、通行人や車両への配慮の方法が分かる資料を用意しておくと、相談や申請がスムーズに進みます。
機材や看板を道路に置くなら道路管理者への確認も
警視庁のサイトでは、道路に看板やアーチなどの工作物を設置する場合（道路交通法第77条第1項第2号）について、警察の道路使用許可とあわせて、道路管理者の「道路占用許可」も必要になると注記されています。道路管理者とは、その道路を管理する国や都道府県、市区町村のことで、道路の種類によって異なります。
撮影で一時的に機材を置くだけなのか、セットや看板のように設置物を置くのかによって、確認する相手が増えることがあります。撮影のために道路に何を、どのくらいの時間置くのかを整理したうえで、警察署に相談するときにあわせて確認しておくと、手続きの漏れを防げます。
手数料とオンライン申請
警視庁のサイトでは、工事・作業以外の道路使用許可の申請手数料は2,100円と案内されています（工事・作業の申請は2,700円）。手数料は審査のための費用で、道路の使用料ではないため、原則として返還されないとされています。手数料の額は都道府県ごとに定められているため、東京都以外で撮影する場合は、その地域の警察のサイトで確認してください。
また、道路使用許可は「e-Gov」の電子申請でオンライン申請もできます。ただし警視庁の案内では、手数料の納付はオンライン決済に対応していないため、申請先の警察署で納付する必要があり、納付から許可証の交付まで通常数日かかるとされています。
余裕をもって警察署に相談する
警察庁のサイトでは、ロケ撮影に伴う道路使用許可について、時間的な余裕をもって警察に相談することが重要だと案内されています。令和2年8月には、内閣府を中心とする関係省庁によって「ロケ撮影の円滑な実施のためのガイドライン」も取りまとめられています。
撮影日が決まったらすぐに相談し、書類の修正や追加の確認があっても間に合うスケジュールを組みましょう。特に、人通りの多い場所や車道に関わる撮影は、事前の協議に時間がかかることがあります。
公園・公共施設で撮影するとき
緑の多い公園や、自治体の施設、歴史のある建物は、企業の動画でも人気のロケ地です。ただし、公共の場所だからこそ、誰でも自由に撮影してよいわけではありません。
公園は条例にもとづく許可が必要
多くの自治体では、公園での業としての撮影について、条例で許可の手続きを定めています。たとえば大阪府では、大阪府都市公園条例にもとづいて「都市公園における業としてのロケーション又は写真撮影の許可」の審査基準を公開しており、標準処理期間は20日（土曜日・日曜日・祝日等を除く）とされています。
審査基準としては、他の利用者の公園利用に著しい支障をきたさないこと、公園施設の管理に支障をきたさないこと、都市公園で行われる写真撮影として適切な内容であることが挙げられています。企業のPR動画や採用動画も「業としての撮影」にあたるため、公園を管理する自治体や管理者の窓口に、早めに申請方法を確認しましょう。
公共施設は施設ごとに窓口が違う
庁舎、図書館、美術館、学校、駅、港湾施設などの公共施設も、撮影には施設ごとの許可が必要です。同じ自治体の施設でも、管理している部署や団体が違えば、申し込み先も手続きも異なります。
東京都の場合、東京ロケーションボックスが定めた「ロケ撮影受入れ都庁ルール」では、東京都が所有する土地・建物でのロケ撮影について、申請から許可決定までの処理期間を標準2週間としています。ただし、都立公園や港湾施設、中央卸売市場、都営交通などは、それぞれの施設の規定にもとづく取り扱いとされています。施設ごとに条件が違うことを前提に、撮影したい施設の窓口を一つずつ確認することが大切です。
駅・観光地・自然の中で撮影するとき
駅や電車の中、空港、観光地、寺社、海岸や山などの自然の中も、企業の動画で使われることの多いロケ地です。こうした場所にも、それぞれ管理する会社や団体、自治体があります。鉄道会社や空港、寺社では、撮影の受付窓口や利用料、撮影できる時間帯が決まっていることが多く、営業時間中の撮影は認められない場合もあります。
自然の中での撮影も、土地の所有者や、公園として指定されている区域の管理者の了解が必要になることがあります。「屋外で人がいないから大丈夫」と考えず、撮影する場所の管理者を確かめることが大切です。
フィルムコミッションに相談する
どこに相談すればいいか分からないときに頼りになるのが、フィルムコミッションです。フィルムコミッションは、映画やテレビドラマなどのロケ撮影を誘致し、撮影が円滑に進むよう支援する非営利の公的機関で、全国の自治体や観光協会などが設置しています。
ロケ地の情報提供や、施設管理者との連絡調整、撮影許可の手続き方法の案内などを行っており、東京都では東京ロケーションボックスが、警察や消防などの関係機関、施設管理者への撮影許可手続きの方法の案内や、区市町村のロケ支援窓口の紹介を行っています。警察庁のサイトでも、フィルムコミッションには関係機関との事前調整や、地域住民などとの合意形成で中心的な役割を果たすことが期待されていると説明されています。
地方の工場や観光地で撮影する場合も、まずその地域のフィルムコミッションに問い合わせると、許可の窓口や地域のルールを教えてもらえることがあります。
店舗・商業施設・私有地で撮影するとき
取引先の店舗、商業施設、ホテル、カフェ、個人や企業が所有する建物など、私有地での撮影では、法律にもとづく許可ではなく、所有者や管理者との「合意」が許可にあたります。
施設管理者・オーナーの許可を書面で取る
私有地での撮影は、所有者や管理者が了解すれば撮影できます。ただし、口頭の「いいですよ」だけで進めると、担当者が変わったときや、撮影当日に現場の責任者が知らなかったときにトラブルになりがちです。
撮影の日時、場所、撮影する範囲、人数、使う機材、完成した動画の公開先、使用期間、利用料の有無などを書面やメールで確認し、残しておきましょう。商業施設やホテルでは、撮影の受付窓口や利用料が決まっていることが多いので、早めに問い合わせると安心です。
営業中の撮影はお客様と従業員への配慮を
営業中の店舗で撮影する場合は、お客様の顔が映らないよう画角を工夫する、撮影中であることを入口に掲示する、混雑する時間帯を避けるといった配慮が必要です。可能であれば、開店前や閉店後、定休日に撮影させてもらうのが理想です。
従業員が映る場合も、本人の了解を得てから撮影します。施設の許可を取ったからといって、そこで働く人が映ってよいとは限りません。
看板・商品・他社のロゴの映り込みに注意
街なかや商業施設での撮影では、他社の看板やロゴ、ポスター、商品が映り込むことがあります。企業の動画では、意図しない他社のブランドが目立つと、見る人に誤解を与えたり、先方とのトラブルになったりするおそれがあります。
撮影の段階で画角を調整する、映り込んだものを編集で目立たなくするなど、公開前に一度チェックする工程を入れておきましょう。
自社の敷地・オフィスでも確認が必要な場面
自社のオフィスや工場でも、確認が必要な場面があります。賃貸のオフィスビルでは、エントランスやエレベーターホールなどの共用部分はビルの管理会社が管理しているため、撮影には管理会社の了解が必要です。工場では、取引先から預かっている製品や、機密にあたる設備が映らないよう、撮影してよい範囲を社内で決めておきます。
許可取りから撮影当日までの手順
ここからは、ロケ撮影の許可を取る流れを、順番に整理します。
1. 撮影場所と撮りたいカットを決める
最初に、どの場所で、どんなカットを撮りたいのかを決めます。「会社の前の歩道を社員が歩く後ろ姿」「店舗のカウンターで接客する様子」のように、場所と撮影内容を具体的にしておくと、許可が必要かどうかや、申請に書く内容がはっきりします。
2. 場所ごとに許可の窓口を洗い出す
撮影場所を一覧にし、それぞれの管理者と申し込みの窓口を書き出します。公道なら管轄の警察署、公園なら自治体や公園の管理者、商業施設なら運営会社、ビルの共用部なら管理会社というように、場所ごとに相手が違います。窓口が分からない場所は、その地域のフィルムコミッションに相談してみましょう。
| 撮影する場所 | 主な確認先 | 確認しておくこと |
|---|---|---|
| 公道・歩道 | 管轄の警察署（交通規制係） | 道路使用許可が必要か、申請書類、手数料 |
| 道路に設置物を置く場合 | 警察署と道路管理者 | 道路使用許可と道路占用許可の両方 |
| 公園 | 公園を管理する自治体・管理者 | 条例にもとづく撮影許可、利用料、撮影できる範囲 |
| 公共施設 | 各施設の管理者（東京都なら東京ロケーションボックスにも相談可） | 申請の期限、利用料、撮影できる時間帯 |
| 店舗・商業施設 | オーナー・運営会社 | 撮影の範囲と時間、公開先、利用料 |
| 自社が入るビルの共用部 | ビルの管理会社 | 撮影できる場所と時間、他のテナントへの配慮 |
3. ロケハンで現場を確認する
ロケハン（撮影場所の下見）では、撮影する方向、人や車の通り、日の当たり方、電源の有無、機材を置ける場所、トイレや控室を確認します。撮影する時間帯と同じ時間に下見をすると、当日の人通りや光の状態をつかみやすくなります。ロケハンで分かったことを、申請書類の見取図や配置図に反映させます。
4. 申請し、書面で合意を残す
警察署や自治体への申請は、標準処理期間や事前相談の時間を見込んで、撮影日から逆算して早めに行います。私有地の場合は、撮影条件を書面やメールで確認します。雨天の場合の予備日や、撮影時間が延びた場合の扱いもあわせて決めておくと安心です。
5. 当日は許可証と連絡先を持参する
撮影当日は、許可証や許可を得たことが分かる書面を現場に持っていきます。警察官や施設の担当者、通行人から声をかけられたとき、すぐに説明できるようにするためです。現場の責任者の連絡先も控えておき、許可を得た範囲や時間を超えて撮影しないよう、スタッフ全員で共有しておきましょう。
6. 撮影後は元どおりにして、お礼を伝える
撮影が終わったら、動かした家具や備品を元の位置に戻し、ゴミや養生テープの跡が残っていないかを確認します。施設の担当者に撤収が終わったことを伝え、お礼を伝えておくと、次に同じ場所で撮影をお願いするときにも話が進めやすくなります。完成した動画を公開する前に、施設側に確認してもらう約束をしている場合は、その手順も忘れずに行いましょう。
よくある質問
Q. 少人数で手持ちカメラだけでも、道路使用許可は必要ですか？
A. 道路交通法で許可が必要とされているのは、一般交通に著しい影響を及ぼすような方法で道路を使用する場合です。少人数・手持ちの撮影であっても、通行人を止める、歩道をふさぐといった方法になれば影響が出ます。どこからが許可の対象になるかは管轄の警察署が判断するため、迷ったら事前に相談するのが確実です。
Q. ドローンで空撮するときも、同じ許可で大丈夫ですか？
A. ドローンの飛行は、道路使用許可とは別のルールで管理されています。飛ばす場所や方法によっては国への許可・承認が必要になるほか、離着陸する場所の管理者の了解も必要です。ドローン撮影の注意点は「ドローン撮影の費用相場は？」の記事で紹介しています。
Q. 通行人が映り込んでしまったら、どうすればいいですか？
A. 顔がはっきり分かる形で映った場合は、編集でぼかすか、そのカットを使わないようにするのが安心です。撮影の段階で、通行人が通り過ぎるのを待つ、後ろ姿や遠景で撮る、映り込みにくい時間帯を選ぶといった工夫をすると、編集での手間も減らせます。
Q. 許可取りは制作会社に任せられますか？
A. 多くの制作会社では、ロケ地の選定から許可の申請、施設との調整までを撮影の準備に含めて対応しています。ただし、取引先の店舗や自社のビルなど、発注する企業の側に関係がある場所は、企業の担当者から先方に一声かけていただくと話が早く進みます。どこまでを制作会社が行うのかは、見積もりの段階で確認しておきましょう。撮影場所の選択肢としては、許可取りの手間が少ないスタジオを使う方法もあります。詳しくは「撮影スタジオの選び方」の記事をご覧ください。
まとめ：ロケ撮影の許可は「場所ごとに、早めに、書面で」
ロケ撮影は、動画にリアリティを与えてくれる一方で、場所ごとに許可の確認が必要です。最後に、ポイントを振り返っておきましょう。
- 撮影する場所には必ず管理者がいる。場所ごとに許可の窓口を確認する
- 公道での撮影は、道路交通法第77条にもとづく道路使用許可が必要になる場合がある。申請先は管轄の警察署
- 公園や公共施設は、条例や施設ごとの規定にもとづく許可が必要。標準処理期間を見込んで早めに申請する
- 窓口が分からないときは、その地域のフィルムコミッションに相談する
- 店舗や私有地は、所有者・管理者との合意を書面で残す。お客様や従業員、他社のロゴの映り込みにも配慮する
- 当日は許可証と連絡先を持参し、許可を得た範囲と時間を守る
アクエリアス・ムービーでは、会社紹介動画や採用動画、PR動画の企画から、ロケ地の選定、許可の確認、撮影、編集までを一貫してお手伝いしています。撮りたい場面をうかがったうえで、許可の取りやすさや撮影日の天候、人通りまで考えて、無理のない撮影計画をご提案します。
こんな方は、まず一度ご相談ください
街なかや店舗、公園など、スタジオの外で撮影する動画を企画している方、撮影したい場所はあるものの許可が必要かどうか判断できない方、複数の場所を1日で回る撮影を考えている方は、ぜひ一度お声がけください。撮影の目的と撮りたい場面をうかがい、ロケ地の候補や許可取りの段取り、費用の目安をあわせてご提案します。詳しくはアクエリアス・ムービーをご覧ください。
逆に、まだ相談しなくても大丈夫な方
自社のオフィスの中だけで撮影する動画や、社内向けに少人数で撮る記録用の動画であれば、まずは本記事のポイントを参考に、ビルの管理会社や社内の関係者への確認から始めてみてください。社外の場所での撮影や、公開を前提にした動画を作る段階になって、許可や撮影計画に不安を感じたときに、改めてお声がけいただければ幸いです。
